太陽光発電システム よくあるご質問 Q&A

太陽光発電に関する疑問や、設置後のメンテナンス面などについて。

太陽光発電システムに関する、よくあるご質問にお答えしています。
下記のご質問以外にも、ご質問やご相談がございましたら、
お電話(072-362-3329)、またはお問い合わせフォームからお気軽にご連絡ください。

太陽光発電システムの設置をお考えのお客様へ
Q.
太陽光パネルを設置するのにどのくらいの広さが必要?
Q.
北側の屋根でも大丈夫?
Q.
電磁波の影響が心配
Q.
塩害地域でも取り付けられる?
Q.
どこのパネルメーカーがいい?
Q.
動物などが入ってきませんか?
Q.
手続きは何が必要ですか?
Q.
必ず売電できますか?
Q.
大規模なものだと何が変わるの?
Q.
高圧と低圧、どちらが有利?
Q.
設備の保証や保険は?
設置後のメンテナンス面などについて
Q.
接続した機器の寿命はありますか?
Q.
劣化しているかどうかの判断は?
Q.
メンテナンスって?
Q.
20年経過したあとはどうなるの?
Q.
太陽光パネルを設置するのにどのくらいの広さが必要?
A.

一般的に100平方メートルで10kWを目安にするようにしています。パネルの傾斜角度やパワーコンディショナーの置き場所で必要な面積は変化します。

Q.
北側の屋根でも大丈夫?
A.

太陽光パネルを北面屋根に取り付けても発電は可能ですが、南向きの屋根と比べると、太陽光が6割程度(傾斜角30°の場合)しかあたりませんので、当然発電効率は低くなります。
また、北側に隣家のベランダや住戸などがあると、パネルの反射光が入ってトラブルになることも考えられます。弊社では、周囲の環境なども慎重に検討し、判断しております。

<参考>設置向きと発電量
※測定ポイント:大阪府枚方市

←画像をクリックすると拡大図が表示されます。

Q.
電磁波の影響が心配
A.

現在の電気機器は、周りから又は周囲への電界磁界の影響が及ばないようにする方針で設計されていますので、ほとんど問題ありません。
パワーコンディショナーには電気的なフィルターが組み込まれています。太陽電池モジュールにはそのようなものはありませんが、電磁波がでるような機器ではありませんので心配いりません。
ただし、パワーコンディショナーの騒音が気になる方もいますので、居住区域に取り付ける場合は、一応の検討が必要になってきます。

Q.
塩害地域でも取り付けられる?
A.

金属の腐食と電気端子部分の汚れの両面から塩害を受けます。(部材それぞれの仕様により受けやすさは異なります。)
電気は塩を含むことで流れやすくなるので、不必要な電気が流れる事故にもつながります。
太陽光パネルを設置する場合は海に近いところでは施工を工夫しなければなりません。
また、パワーコンディショナーについては多くのメーカーで事実上使えないものも多くなります。
多くのメーカーでは塩害地域や重塩害地域の区分を設けていますので、それに応じた制約を課しています。
屋内に設置したり、密室装置または耐塩フィルター付き換気のある部屋に置くなどの対策もありますが、メーカーによっては設置不可となっていることもあります。使用できる部材も制限されてきますので、塩害地域に設置をお考えのお客様は、十分に検討し、信頼できる業者に相談してください。

Q.
どこのパネルメーカーがいい?
A.

国内外メーカーに問わず、品質管理が行き届いているところで、今後、長期間のアフターサービスがしっかりしている会社を選ぶのはもちろんのことですが、ブランド名だけに左右されないようにすることも大事です。
ブランドにかからず、新興国での生産を中心としている現状では生産企業本社の所在地だけが決め手にはなりません。生産量の特に多いシリコン多結晶であればなおさらです。
また、土地の状況次第では、影に比較的強い構造の化合物系のパネルを選択するなど、「どのような場所で」、「どのくらいの広さで、「どういう用途で」設置されたいのかによって選択するパネルも変わってきますので、まずは、信頼できる施工業者にご相談ください。

Q.
動物などが入ってきませんか?
A.

柵を作ることで多少は避けられますが、すべてを防ぎきれるものではありません。
動物の侵入はあるものとお考えください。
大きな動物による太陽電池モジュールや架台への損傷も気になると思いますが、むしろ電気回路の事故を防ぐためには小さな動物の侵入経路を塞ぐことを優先したほうがよいでしょう。
動物に限らず、子どもが入ってくる可能性もありますので、柵は建てることをお勧めいたします。
なお、多くの電力会社の約款には構内の定義で「柵、堀などで区切られた」という言葉がありますので、柵などは敷地の外周に取り付けることが基本となります。

Q.
手続きは何が必要ですか?
A.

固定価格買取制度を使う方がほとんどだと思いますが、経済産業省への認定申請と、電力会社への電力使用及び系統連系申込が必要です。
電気工事店などで代行していることがほとんどですので、工事を依頼した会社に相談してください。
自治体の補助金、減税措置などについては各自治体や管轄の税務署等にお問合せください。

Q.
必ず売電できますか?
A.

基本的には地域の配電線の状況によります。国の制度上、売電できるとあっても電力会社が電力の品質を確保できないと判断した場合には売電を受け入れてもらえないこともあります。
また、太陽光発電システムを取り付けて電力会社にも接続できたとしても、他の売電事業者が増えてきてしまったために売れる量が減ってしまうこともあり得ます。
ただ、現状では少々の制約があったとしても売電できている方がほとんどです。

※臨時電力や農事用電力では電力会社との連系はできません。

Q.
大規模なものだと何が変わるの?
A.

手続きとしては経済産業省への設備認定において、より詳しい書類を要求されます。
500kW以上では具体的には土地または建物の登記簿、あるいは賃貸又は売買証明を付けなければなりませんし、それ以下であってもオンライン手続きでは省略されたものも提出する必要があります。
電力会社との手続きでは、技術的に細かい書類を要求されます。

Q.
高圧と低圧、どちらが有利?
A.

50kWの境では、低圧のほうがコスト的に有利になります。
しかし現状では、国内メーカーのパワーコンディショナーでは電力の状態を電力会社の希望通りに出力することにも限界があります。

そのため、低圧であっても狭いところに集中していると売電が困難と判断される場合があります。
変電所から遠く離れている場合では、力率などを変化させられる高圧連系が有利になります。
一概には言いにくいですが、175kWや250kWのパワーコンディショナーを使える規模であれば、高圧連系をお勧めいたします。

Q.
設備の保証や保険は?
A.

太陽光パネルについては10年の製品保証、10~25年の出力保証がついています。

※メーカーにより異なります。
他の機器に関しても1年の製品保証期間がついているものがほとんどです。

保険については、企業総合保険、動産総合保険などがあります。
企業総合保険は、基本的に土地に定着していて動かせない場合、動産総合保険は、移動が容易で着脱が可能なものの場合で分類されています。
個人か法人かによって内容が変わりますので、何処までの補償を求めるのかを明確にし、損害保険の代理店などにご相談していただくのがベストです。

<参考>

主な保険の種類 内容
施設賠償責任保険 太陽光発電の所有、使用、監理に起因する第三者の身体・財物に生じた損害賠償責任による損害を補償
プロパティーマイスター(企業財産包括保険) 火災、落雷、破裂、爆発、風災、雹災、雪災などの突発的な事故により生じた損害、喪失利益を保証
天候デリバティブ 予め契約で定めた観測地点において累計日照時間が免責数値を下回った場合
企業費用利益総合保険 火災保険

※各社資料参考

Q.
接続した機器の寿命はありますか?
A.

太陽光パネルについては20年以上の寿命があるとされています。
設置する条件等によりそれより劣化の早いものもありますし、外的な力を受けて破損することもあります。
パワーコンディショナーは、一般的に10~15年程度とされています。

※破損箇所が修理・交換できない場合はパワーコンディショナーごと交換になることもあります。
設備の状況では電線・ケーブル・電線管なども劣化しますので、メンテナンスは毎年受けられることをお勧めします。

Q.
劣化しているかどうかの判断は?
A.

基本的に発電量の記録から判断します。日射量と気温が発電量に大きく影響しますので、平年の天候であればどの程度の発電量であるかを計算し、当年と比べます。
発電量は一般的には年々減るものですが、平年の半分程度にまで減っているようであれば、故障を疑ってもよいでしょう。
データ収集装置の中には、その判断をして自動的に知らせてくれるものもあります。

Q.
メンテナンスって?
A.

電気的な回路の健全性を判断する絶縁抵抗測定、太陽電池モジュールの健全性を判断する測定が中心になります。後者での主流は「I-Vカーブ測定」というものになります。
それに加えて、個々のお客様が必要と判断される項目を追加してくことになります。
高圧連系や特別高圧連系では受変電設備の点検も必要になり、それに応じた機器をもっている業者に依頼する必要があります。
太陽光パネルの掃除は含めないことが多いです。

Q.
20年経過したあとはどうなるの?
A.

売電単価の保証はなくても発電を継続する、事業を終了する、何れも各事業者が決めることになりますが、事業を終了する場合は設備の処分を考えなくてはなりません。
廃却する場合は、各自治体の実態に応じた適正な処理をお願いします。
なお、会計上の処理は別途考える必要があります。

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  • NPO法人 ダ・ビンチ ミュージアムネットワーク

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